太陽光発電の活用
まず、目的から整理しましょう。
1口に太陽光発電と言っても、様々な導入の仕方があり、一概に向いているいないを判断できるものではありません。
導入するにあたって、目的がわからなければ、向いてる向いていないが判断できません。
例えば、売電によって利益を出したい方に、非常用電源としてメリットがあるから向いていると言われても、本人的には全く向いているとは思えないというギャップが生まれることになります。
自分が太陽光発電を使ってなにをやりたいのか?を整理することで、本当に向いている向いていないを判断できるようにする必要があります。
電気料金を安くしたい
太陽光発電で電気料金が安くなる理由は、非常に単純で「発電した電力を自分で使うから、電力会社から購入する電力量が減少する」というものです。このため結果として月々の電気料金が安くなります。
向いているポイント
この目的の場合は、電力使用ピークにどれだけ発電が可能なのか?という点を考える必要があります。
また、太陽光発電の発電量ピークは日中ですが、多くの場合一般のご家庭では日中より、夜間に電力使用のピークが訪れます。ですので、ご家庭で電気料金を安くするには太陽光発電だけでは難しく、蓄電システムと併用して、日中に発電した電力を溜めておき、夜間の電力使用ピークに利用するというような合わせ技が必要になるでしょう。
- グリッドパリティってなに?-
電力の買取価格は減少傾向ですが、太陽光の導入コストはそれ以上に減少しています。
これによりグリッドパリティという現象が起きています。
グリッドパリティとは再生可能エネルギーによる発電コストが既存の電力のコスト(電力料金、発電コスト等)と同等かそれより安価になることを言います。
日本では家庭用の小売り電力については実質的にグリッドパリティに近いコストに到達していると見られ、今後もさらにコスト削減が続く見通しです。
つまり、太陽光発電は今後さらに導入しやすくなっていき、コストパフォーマンスが良くなっていくと予想されています。
オフグリッド環境や停電時の電力として活用したい
太陽光発電は、山岳地帯や離島などライフラインが整備されていない環境でも電力が得られます。また、災害時の停電などで電力供給がストップした場合でも、非常用電源として活用することができます。このような用途として利用する場合、太陽光発電は必須と言えます。
向いているポイント
個人導入可能な自家発電システムでは、安定性・効率・価格の面から考えて太陽光発電が非常に優秀です。
また、停電時の備えとして活用する場合は、非常用だけでなく常用の発電システムとして稼働すれば、普段の電気料金コストも抑えられます。さらに常時稼働させておけば、非常時になって動かないという不安もありません。
地球環境に貢献したい
地球温暖化や核廃棄物など、環境問題については年々深刻化しています。再生可能エネルギーの利用が進めば、それだけ化石燃料や原子力への依存度が下がります。太陽光発電は個人で導入できる再生可能エネルギーとしては、もっとも導入しやすく、効果的な方法のひとつと言えます。
向いているポイント
太陽光発電を利用することは、化石燃料や原子力への依存度を下げるだけではなく、個人のエネルギー依存度を下げることにもつながります。
太陽光発電を導入した場合、電力消費量が見えるようになります。
発電した電力がどのように使われているかを可視化できるため、電気の無駄使いなどを意識的に減らすことも可能になります。
未利用地(空き農地など)、使っていない遊休スペースを有効活用したい
空き地や農地を使わずに放置していると、維持費と税金がかかってしまいます。 放っておくと、お金がかかるだけですが、太陽光発電を利用すれば有効活用できる場合があります。
向いているポイント
空き地や農地などを利用せずに、そのまま放置している場合、固定資産税と土地のメンテナンス費用が掛かるため、マイナスの資産になりますがこれらの土地で太陽光発電を行えば、売電によって収益を出すことも可能になります。
また、耕作地の場合、法律で他用途への転用が認められていませんが、農地と太陽光発電を併用するプランも存在します。
法人の方
ビルの電気代は、電気を一番使っている時期で計算され、使っていないときも同じだけ料金が請求されていることをご存知でしょうか?ピーク時期の電力を抑えることができれば、年間のコストを削減できる場合が多く存在しています。
向いているポイント
高圧電力の算出方法は、一年で一番電力を使っている時期で算出されます。これによって、電力を使っていない時期も同じだけ電気代を払わなくてはいけません。
太陽光発電を法人が導入するメリットは、このピーク時電力をどれだけカットできるかが焦点になります。ピーク時の電力を安く抑えられれば契約電力を下げられるため、結果的にコストダウンが目指せるという形になります。